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転職に失敗しないための対策
①の対策『条件の確認方法』
入社後に提示された条件が異なってしまう場合の解決策として、きちんと面接の段階で条件を確認することが重要です。では具体的にどのような事を確認すればよいのかをご紹介します。
- 条件は書面はメールなどの文章で残す
- 可能であれば、給与テーブルや評価項目を事前に確認する
- 給与シミュレーションなどは鵜呑みにしない
- 賞与などは過去2回分（前回、前々回）の支給実績を確認する
- 役職ごと（課長、部長など）の平均年収を確認する
これらの項目を事前に確認できれば、ある程度実態が見えてくるはずです。また、シュミレーションなどの”想定値”などはあまり宛にしないことと、条件は必ず書面で提示してもらうことをおすすめします。
また転職の場合は初年度の年収を保証してくれる会社もあります。最初の1年間は、成果に関係無く提示される金額を保証するのです。多くの企業は半年ごとに査定を行うのですが、この場合は入社後の最初の査定はあえて行わずに、「現状維持」という形で2回目意向の査定ではじめて査定を行う場合もあります。
これらの確認や調整は、転職エージェントを利用しているとそれを全て代行してくれるので助かります。
②の対策『環境の見極め方』
まず、面談で説明されることは100％信用することは避けましょう。相手（面接官）があなたを入社させたいと思っている場合、そこでマイナスになるような事を言うわけがありません。基本的には自社をよく見せる営業トークだと思うほうが無難です。
また、ホームページや求人サイトなどの情報もやはり”会社がよく見える”ように作られていますので注意が必要です。これらは全て会社がお金を払い掲載されており、当然内容を監修しているため、基本的に会社に都合の良い内容となっています。
情報を見極める際は次の2点に分けて見極めることをお勧めします。
- 具体的な事実
- 主観的な感想
例えば、「入社3年目25歳で部長として活躍している人もいます」「年間の有給取得率70％」「夜20時には全員退社しています」これらは情報に具体性があり、事実を説明しています（嘘が無いという前提ですが）
しかし、「頑張れば頑張った分きちんと認めてもらえる」「プライベートを充実させることも大切だと考えています」これらは、具体的なことは何も言っていませんし、主観的な感想なので全ての人が本当にそう感じているかは微妙です。
オススメの確認方法は、まずその会社のOBやOGがいれば、直接会って話を聞く方法がもっとも有効です。それがダメな場合は「社名×評判」などのキーワードで検索すると、口コミなどが見つかる場合もあります。
③の対策『役割・ミッションの確認方法』
役割やミッションを確認する方法としては、人事や経営者の話を聞くだけでなく、現場の人に合わせてもらうという方法があります。
例えば、管理職のポジションで入社するのであれば、今現在その部署を担当しているマネージャーとの面会を申し込むのです。その場合、相手からすると自分の後任になる相手と面会することになるのですが、本人にその認識がなかったり、自分の部下を採用するようなスタンスで接してきた場合などは経営層と現場で認識がズレていることになるため、注意が必要です。
また、入社後に自分の直属の上司になる人に会わせてもらうこともおすすめです。面接をする中で会えていればいいのですが、もしそうでない場合は、実際に面談をして、自分の業務や責任範囲、裁量の大きさなどについて確認します。
よくあるのが、採用後に「当初聞いていた状況と話が違う」という事を上長に伝えても、「自分は面接に出ていないし、そんなことを約束した覚えはない」と言ってあしらわれてしまうパターンなんのですが、その言い逃れをできないように事前に本人から確認をとるのです。
もし、質問に対してあやふやな回答をするようであれば、注意が必要です。
④の対策『業績や事業展開の確認』
未上場企業の場合、業績の開示義務などはなくほとんどの企業が業績内容を公開していません。そのため、確認のしようがないのですが、それでもいくつかの質問をすることでおおよその状況を把握することはできます。
まず、現在の売り上げや利益についてはダメ元で聞いてしまうのがいいでしょう。機密情報を聞く事になるので多少の勇気はいると思いますが、そもそもそれを言い出したのが会社の方であるならば、「ちなみに現在はどれくらいの規模なのですか？」と聞くのは当然のことです。
また、売り上げや利益規模を測る方法として、現在の顧客数やサービスの平均的な取引額などを聞くとおおよその売り上げは見えてきます（平気単価×顧客数＝売り上げ）。
もしくは、営業の一人当たりの売り上げ（利益や顧客数の場合もある）と、営業人数を聞く事でもおよその売り上げ規模は把握できます。
また、事業展開などの今後の展望に関しては、そのためにどれくらいの投資を行うのか？どんな組織体制で新規事業を始めるのか？新規事業はいつまでにどれくらの規模に達する事を目標としているのか？その事業の立ち上げのために、今現在どんな人を何名採用しようとしているのか？などの具体的なことを質問してみます。
これらの質問に「まだそこまで具体的には定まってない」とか「様子を見ながら徐々にお金や人を投資していく」などの回答だった場合は、その事業展開はまだまだ妄想段階であり、そもそも実行されない可能性が多くあると思った方がよいかもしれません。
転職を失敗した場合のデメリット
すぐ辞めて無職
転職の失敗例として最も辛いのがこのパターンではないでしょうか。希望を抱いて転職したにも関わらず、働きはじめてみたら全く想像と異なり、我慢することが出来ずにすぐに辞めてしまうパターンです。
短い期間で退職をしてしまうと、経歴に傷がつくことになり、改めて転職をしようとしてもなかなか採用されずに最悪の場合無職になってしまう場合もあります。
前職に出戻りして給与ダウン
転職に失敗すると、転職したことを後悔すると同時に前の会社がともて良い会社に見えてくる場合があります。「出戻り」とは、このように一度は出ていったけど、結局戻ってきてしまう事を言います。
この場合、本人の意向で元いた会社に戻る場合、転職する前よりも給与が下がる可能性が高くなります。結果的には”無駄な転職”となってしまうパターンです。
成長の機会を失う
私は過去に4社の会社を経験していますが、成長の環境というのは会社によってかなりレベルが違うというのが感想です。
まずはその会社にいる人材のレベルが大きく異ると思います。ビジネスレベルや専門スキルの高い人達と当たり前のように仕事をすることで、自然と成長できることがありますが、当然逆のパターンもあります。
転職しようとしている企業の平均年齢が若すぎる場合や、1人あたりの売上額（年間売上÷社員数）が、同業他社とくらべて低い場合は、社員のレベルが低い可能性があるので注意が必要です。
また、事業が成長している会社でないと、チャンスが少なくキャリアアップのチャンスが少なくなります。事業が成長している場合は、比例して人も増えていくので、管理職の数も同時に増えていきますので、そのポストに就く機会も増えます。
しかし、事業が横ばい、または下がっている場合は人を増やすことができないため、現状組織のままで進んでいきます。当然、無用に管理職を増やすことはできないので、上が詰まっていて役職に就くチャンスが回ってこない状態が起こります。
まとめ
転職の失敗談をご紹介してきましたが、実際の転職において”何をもって失敗とするのか”を定義するのは難しい部分があります。転職直後に失敗だと思っていても、その中で1年2年と頑張ることで、最初は見えていなかったチャンスがあり、結果的に良いキャリアが築ける場合もあります。
また、思ったような評価がされない場合や、役割が与えられない場合などは、会社に全て非があるわけでもなく、認めてもらえるだけの努力がまだまだ足りていない場合もあります。
転職成功の要素を全て会社に委ねるのではなく、多少の不満があっても自力で成功を掴み取るぐらいの意気込みも必要かもしれませんね。
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